アメリカのドラマや映画でも度々登場する「CIA」とはいったいどんな存在なのでしょうか。
CIAとは、 アメリカ合衆国連邦政府の対外的な情報機関であり、世界中に存在する諜報員からアメリカ国家の安全保障に関する情報を収集しそれを処理、分析することが役割とされています。
その影響はアメリカだけでなく、日本にも大きな影響を及ぼしているのを知っていますか？
今回はそんなCIAの実態やさまざまな都市伝説を紹介します。
最強の諜報機関CIAに隠された都市伝説
まだ記憶にも新しい2020年のアメリカ大統領選挙にも、CIAは大きく関与していることがわかっています。
トランプ派とバイデン派でアメリカ国民の間で過激な戦いが繰り広げられましたが、その対立の最前線に立っていたのが実はCIAの中央本部で通称「ラングレー」と呼ばれる場所でした。
世界中で誰もが認める最強の諜報機関CIA。
CIA本部への立ち入りや見学は当然ながら全面禁止で、一般人どころか学術機関のごく一部の人間しか入館は許可されていません。
そんな極秘の本部で働くのは「ホワイト」と呼ばれている約１万人のCIA分析官です。
本部ではなく、各国に常駐してさまざな情報を集めるCIAの現地エージェントは「ブラック」と呼ばれていて、その人数は10万人を超えると言われています。
CIA内部に存在する２つの派閥
このラングレーと呼ばれるCIA本部の中には、「米軍派CIA」と「ナチス派CIA」が存在すると言われている。
その理由は、CIAが設立された歴史にあります。
CIAは第二次世界大戦の際に作られたアメリカ軍の情報機関「OSS(戦略事務局)」とナチスが「独ソ戦」のために作った「ゲーレン機関」が合併して誕生したという経緯があります。
元々２つの機関が融合したため、戦時の諜報活動を行う「米軍派CIA」と通常時に各国での諜報活動を行う国務省管轄の「ナチス派CIA」という派閥にわかれました。
それぞれ同じCIAですが、海外権益を重要視する「ナチス派CIA」は民主党を、アメリカの軍事力や国力を重要視する「米軍派CIA」は共和党を指示するとった構図が出来上がったのです。
CIA組織内での対立
2009年に誕生したバラク・オバマ政権時代に、CIA内部での対立がハッキリします。
大都市の富裕層から圧倒的な支持を受けた民主党のオバマ政権ですが、中国との「親中政策」を打ち出したことでアメリカ国内の産業が軒並み低下し、国内最大の産業でもある軍需産業も多大なダメージを受ける事になりました。
もしもこのまま民主党政権が続いた場合、アメリカの軍事力は著しく低下することになります。
オバマ大統領の後釜を期待されていたのはヒラリー・クリントン氏ですが、オバマ元大統領と同じく民主党なのでこのまま民主党政権が続くのは危険だとアメリカ軍上層部は判断したようです。
そこで、アメリカの国内産業立て直しを公約に掲げていたドナルド・トランプ氏を「米軍派CIA」が後押しすることになります。
おそらくこの選挙の様子を日本のニュースで見ていた人達は、ドナルド・トランプ氏が勝つと思っていた人はほとんどいないのではないでしょうか。
誰の目から見てもヒラリー・クリントン氏が有利と思われてた選挙の裏には、「米軍派CIA」のとある工作がありました。
CIAによる不正な選挙工作
彼らの工作で有名なのが「Qアノン」によって暴かれたとされている「エプスタイン事件」です。
この事件の暴露は、「米軍派CIA」による選挙の妨害工作の1つだったとも言われています。
幼い子どもを拷問することで得られる物質「アドレノクロム」の摂取や幼い少年少女を監禁していた「エプスタイン島」への出入りがネット上でも拡散されたことで、ヒラリー・クリントン氏の支持率が一気に低下しました。
こうして「米軍派CIA」の思惑通りにトランプ氏が大統領に就任しましたが、あまりの暴走ぶりに民主党側が激怒。
民主党サイドがトランプ大統領に２期目も継続させるわけにはいかないと、国務省管轄の「ナチス派CIA」を動かします。
その結界として、「米軍派CIA」対「ナチス派CIA」という派閥での対立が起こることに。
しかし、平常時の工作はナチス派CIAの得意分野です。
ヒラリー・クリントン氏の時のように、「米軍派CIA」がQアノンを使って様々なバイデン氏の暴露をするも、「ナチス派CIA」は投票機のドミニオン社を利用し票の改ざんによって見事バイデン氏を大統領へと押し上げました。
アメリカに法の下の平等などはありません。
全ては「誰か」の作ったシナリオに沿って歴史が繰り広げられています。
日本にも多大な影響を及ぼすCIA
各国で活動している「ブラック」と呼ばれるCIAの諜報員は、もちろん日本にも存在しています。
特に有名なのは、あのジャパニーズ事務所をたったの一代で築き上げたジャニー喜多川氏もその１人だったのではという噂。
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