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『HAARP研究施設』が地震兵器として使われるのは都市伝説?陰謀渦巻く研究施設

3.11の東日本大震災は「HAARP研究施設」によるものという陰謀論がネット上で拡散されたことから、一躍有名になった研究施設です。

この陰謀論については、書籍化するほど話題となりました。

今回は「気象兵器」や「地震兵器」と言われる「HAARP研究施設」とは一体どんな施設なのかを紹介したいと思います。

「HAARP(ハープ)研究施設」の研究内容

「HAARP(ハープ)」とは、高周波活性オーロラ調査プログラム(High frequency Active Auroral Research Program)のことを指しています。

その頭文字をとって「HAARP」と名付けられました。

この施設は、アメリカ軍とアメリの主要大学が共同で研究を行っています。

1993年から研究施設の建設が開始され、2005年になってようやく完成した施設です。

HAARPが作られた目的

アメリカのアラスカ州ガコナに設置されたHAARP研究施設にあるアンテナの群れから電波を発生させ、上空にある電離層を調査することが目的とされています。

しかし、この施設にはアメリカ軍が関与しており「気象兵器」や「地震発生装置」ではないかといった陰謀論が囁かれてるのです。

2010年のハイチ地震や2011年3月11日に起こった東日本大震災は「HAARP研究施設」による攻撃だと主張する人達は陰謀論のみならず、その説を指示する研究者や学者も出てきています。

アメリカでもその説を支持する人が多く、元ミネソタ州の知事であるジェシー・ベンチュラ氏は「HAARP」によって東日本大震災は引き起こされたと主張している。

「HAARP」が地震を引き起こすことは可能なのか?

あまりにも広まり過ぎた陰謀論に対抗するかのように、科学者はこのように反論しています。

「巨大な地震を引き起こすには、超巨大な発電所で1年間発電するほどの膨大なエネルギーが必要です。しかも、そのエネルギーを一気に遠方に飛ばして地震を引き起こすなんて馬鹿げている。」

しかし、「HAARP」の公式文書には「オーロラの電気力学的回路」に影響を及ぼすことが可能と記載されていて、オーロラの中に流れる発電所100個分の電力の流れを利用して低周波の電波を発生させることができることを示しています。

さらに、その低周波は電波に乗って海底や地下に多大な影響を及ぼせるという。

このことから、地震兵器と疑われても当然の内容を研究している機関なのです。

また、この研究が軍事目的なのは明らかで、公式文書には通信システムや遠隔操作システムへの干渉、人工衛星の活動や人間の寿命、赤外線探査衛星への視界の遮断などが「HAARP」によって実現可能と記載されています。

ロシアからも危険視される「HAARP研究施設」

協力な軍事力を持つロシアも「HAARP」に注目していて、「HAARP」はプラズマの塊を打ち出すことができ、イギリスていどの大きさであればそのエリア全ての電子機器を破壊できると軍事専門誌に記載されている。

仮に電子機器が全滅させられたとしたら、戦闘機や戦車、ミサイルは機能しなくなりただの鉄の塊となってしまいます。

もちろんインターネットも止まり、交通機関も混乱に陥り一瞬で国の軍事力や経済活動を停止することができてしまうことに。

現代では、インターネットや通信機器がマヒすることの方が大地震よりもダメージは大きいかもしれません。

現在の「HAARP研究施設」

2014年にアメリカ軍は施設の老朽化を理由として「HAARP研究施設」を閉鎖しています。

その後2015年にアラスカ大学がこの施設を引き継ぎ研究活動は続けられている。

なぜアメリカ軍が手を引いたのか、その真相は謎のままです。

もしかしたらすでに研究の成果が出ていて、実用に向けた段階に入っているからかもしれません。

「HAARP」は世界でも最大の電離層加熱器として知られ、その風貌から気象兵器と言われるのも無理はないでしょう。

1994年の初実験時には、アメリカ北西部8州とカナダの一部で停電が発生したことから「HAARP」が原因ではないかとも言われています。

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